事故物件と聞いて、みなさんはどのようなイメージを持っているでしょうか。
家賃が安いため借りてみたけど後悔した、という話しもよく耳にします。せっかくの引っ越しなのに、そこが事故物件だったら嫌な気持ちになる人も少なくありません。
そこで今回は、事故物件の見分け方と、事故物件かどうかを調べるためのサイトについて解説します。
そもそも事故物件って？
『事故物件』とは主に人の亡くなった物件を指し、殺人や自殺はもちろん、孤独死などで長期間発見されなかったような事例も事故物件扱いとなります。
それだけではなく、下記のように”事前に知っていれば住みたくない”と感じる物件も「事故物件」に該当することもあります。
- 葬儀場や刑務所の近く
- 指定暴力団や新興宗教の施設に近い
- 心霊現象が発生する噂
- 害虫、害獣被害がある
事故物件の見分け方とは？
それでは早速、検討している物件が事故物件なのかどうかを見分ける方法を4つご紹介します。
1. 物件情報に「告知事項あり」など記載されている
まず最初に確認することは、検索サイトや不動産屋の物件情報に『告示事項あり』や『心理的瑕疵』などの記載があるかどうかです。備考欄などの見落としやすい箇所に書かれてあることが多いため気をつける必要があります。
一般的に、「その部屋を借りたくない」と思うような事前告知が義務付けられているため、ほぼ100%事故物件である可能性があります。
2. 家賃がそこだけ安い
周辺の家賃相場や、アパートだと同じ間取りなのにそこだけ家賃が低く設定されていたら事故物件の可能性があります。家賃を下げなければ入居してもらえない事情があるはずなので、不動産屋に安くなっている理由を確認することをおすすめします。
3. 部屋の一部だけ不自然なリフォーム
物件情報に「一部リフォーム済み」との記載があったら事故物件を疑った方がいいかもしれません。人が亡くなった際に床の一部やお風呂場など汚れた場所だけをリフォームしている可能性があります。
4. 物件名が非公開または変更されている
物件名が公開されていない場合や、マンション・アパート名を変更している形跡がある場合も注意が必要です。物件名で検索されると、事故や事件などのマイナス情報が出てしまうため非公開や変更している可能性が高いです。物件名や住所を検索し、別の建物名がヒットする際は疑いましょう。
事故物件でも告知されないケースもある
上記で解説した告知義務は発生から3年ほどでなくなってしまうため、事件・事故が発生してから3年以上経過すると教えてもらえない可能性が高くなります。ただし、全国ニュースになるような大きな事件の場合は3年経過後でも告知義務は残ります。
さらに賃貸物件では、前入居者が契約満了すると告知義務はなくなります。これは人が住んでも問題なかったと判断されるためで、もしも前入居者が契約満了前に退去した場合は3年間の告知義務の対象となります。
違和感を感じたら事故物件を調べるサイトを確認しよう
事故物件を調べることのできるサイトとして、『大島てる』が有名です。こちらのサイトでは、日本各地の事故物件をマップ上で確認でき、どのような事故（事件）があったのかを見ることができます。殺人・自殺・火災などの事故や事件で死亡者が出た物件のみ公開しており、それ以外の物件やイタズラなどは運営側で常に削除しているため正確な情報だと言われています。
また賃貸物件のみならず、ホテルなどの宿泊施設も対象のため、旅行の際のホテルを決める前に「大島てる」を確認する人もいるようです。
2022年8月に沖縄のホテルで17歳の少年がベランダから飛び降りて亡くなったニュースがあり、その現場となったミスター金城 やばいとネット上で話題となりましたが、そのホテルも「大島てる」にしっかりと記載されています。
まとめ
家賃が安くお得に見えますが、事故物件には住みたくないと考える人は多いと思います。その物件が事故物件かどうかを見極める方法はいくつもあるため、契約をする前に今一度物件情報や事故物件を調べるサイトを利用して確認することをおすすめします。
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